日本の化学業界は、世界と競争できうる技術力および競争力を持つ企業が多く、今後も発展し続けることが見込まれています。
そのような中、さらなる競争力を高めるために政府が推進しているのがDX（デジタルトランスフォーメーション）化です。
本記事では、日本の化学業界におけるDX推進の現状やメリット、事例について詳しく解説します。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、<em>ビッグデータやAI、IoTなどのデジタル技術を活用し、新たなビジネスモデルと新たな価値を創出すること</em>です。

化学業界のみならず、医療や製造、建築など、さまざまな分野でDXが推進されています。

日本の化学業界は、従来では世界に一歩リードした存在でしたが、近年のコスト低下や技術力の向上により、諸外国に市場シェアを奪われつつあります。
また、欧米諸国の化学業界ではDXの活用がかねてより推進されていた一方で、日本ではまだまだ浸透していません。

また、DXを推進している日本企業においては、本来の目的である新たなビジネスモデルや価値の創出ではなく、業務効率化の実現に留まっています。
業務効率化によって業務コストは低下するものの、競争力の強化にはつながらないでしょう。
このような現状にある昨今では、化学業界への真のDXの推進が急務であると言えます。

DXの本来の目的はデジタル技術を用いて新たなビジネスモデルや価値を創出することですが、そのためには顧客や社会のニーズを捉えて業務や組織、企業文化などを変革する必要があります。

つまり、ITツールの導入で業務効率化するだけではなく、顧客に新たな価値や体験を与えなければなりません。

化学業界のDXの方法として、製造オペレーションとR＆Dのデジタル化が挙げられます。

それぞれ詳しくみていきましょう。

製造オペレーションをデジタル化するにあたり注目すべきは、ビッグデータの収集や分析、活用です。

製造過程で必要となるエネルギー消費量を削減するために必要な対策が見えてくるでしょう。

また、AIやロボットを活用することで、安定した品質の製品を従業員の健康リスクを排除したうえで製造できるようになります。

R＆Dは「Research & Development」の略称で、研究開発を意味します。
R＆Dは熟練の研究者が持つ知識や技術、経験などに基づき、他社に対する競争優位性が決まります。
これをデジタル化すると、AIによって開発が加速され、短期間でより多くの利益を得られる可能性があります。
また、人は24時間の稼働は現実的に困難ですが、機械は適切なメンテナンスや運用を行えば24時間365日稼働できるのです。

このように、人が行っていた研究開発をデジタル化すれば、より迅速に新たなアイデア・製品を開発でき、グローバル競争力の向上が可能になります。

化学業界では、大手企業をはじめとした多くの企業がDXを推進している。

ここでは、代表的な2社の事例を紹介します。

住友化学株式会社はデジタル技術を用いた企業支援に特化したアクセンチュア株式会社と共同で出資し、合同会社SUMIKA DX ACCENTを設立しました。

住友化学株式会社は、デジタル革新による生産性の飛躍的向上を19～21年度中期経営計画で定めており、IoTやAI、RPAを用いた競争力強化や新たなビジネスモデル・価値の創出を目指しています。

さらに、22～24年度中期経営計画においては、生産性の向上と事業強化を掲げ、さらなるDXの強化を図る予定です。
アクセンチュアはAIやRPAなどのノウハウを持ち、デジタル人材を育成していることから、両社が共同で出資し、合同会社SUMIKA DX ACCENTを設立する運びとなりました。

三菱ケミカルホールディングスは、グローバル競争力の向上を目的にDXの推進を開始しました。
外部からDX人材を招いてチームを作り、事業部や向上を訪問してDXの課題を確認して周ったそうです。
その中で、事業部ごとに適した解決策を導き出すために策定されたのが「デジタルプレイブック」です。

既存事業で小さなDXを起こし続け、より大きな変革を実現することを目指しています。
そのためには、現場の1人ひとりがDXの重要性を認識し、協力し合って推進する必要があると考えています。

化学業界はグローバル競争力の向上が急務であることから、DX活用を多くの企業が推進しています。
主なDXの方法としては製造オペレーションやR＆Dのデジタル化が挙げられますが、その中で導入を検討したいのが3Dスキャナーや3Dプリンターなどです。
対象物を簡単にスキャンして3Dモデルを作製し、3Dプリンターで出力すれば、効率的に高品質な製品の開発・製造が可能になります。

3Dスキャナーや3Dプリンターについては、ヤマイチテクノまでお気軽にご相談ください。