建設業界のみならず、化学業界や医療業界、製造業界など、さまざまな業界でDXが推進されています。
建設業界のDXは「建設DX」といい、新たなビジネスモデル・価値の創出を目的に多くの企業が推進しています。
ただ、デジタル化が進められているものの、まだまだ浸透していないのが現状です。

そこで本記事では、建設DXの基礎知識や注目されている背景、導入方法、事例まで詳しく解説します。

建設DXとは、建設業界におけるDXのことです。
DX（デジタルトランスフォーメーション）は、デジタル技術やデータを活用して新たなビジネスモデル・価値を創出したり組織を変革したりして、顧客や社会のニーズを満たすことで競争優位性を高めることです。

例えば、デジタル化やデータの活用によって建設の効率化や生産性の向上、安全性の向上などを実現し、結果的に顧客満足度が向上すれば建設DXに成功したと言えます。

建設DXが注目されている主な理由は、少子高齢化に伴う人材不足の解消です。
また、建設業界は3K（きつい・汚い・危険）と呼ばれるイメージが定着しているため、DX推進によってポジティブなイメージを与えることで人材不足を解消する狙いもあります。

また、少ないコストで多くの利益を生み出せることで、企業の経営安定性が高まります。
そのほか、高度経済成長に整備されたインフラの老朽化が進んでいる一方で十分な人員と予算を確保できない現状を打開すべく、業務効率化・生産性アップを実現することも狙いの1つです。

建設DXを推進することには、次のようなメリットがあります。

デジタル化によって業務効率化を実現すれば、人手不足の解消につながります。
50人が必要な業務を30人で行えるようになれば、20人分の人件費もカットできるため、経営状況の改善や安定化にもつながるでしょう。

業務効率化の方法の1つが3Dスキャナーの導入です。
複雑な地形、危険な場所、巨大な建造物など、さまざまな対象物の3次元座標を取得し、専用ソフトで3Dモデル化できます。
また、建築資材のデータを3Dプリンターで出力し、低コストで高品質な建築物を作る方法も登場しています。

建設業は熟練の技術を持つ人材が高齢になり引退すると、衰退する恐れがあります。
若手に技術を継承することが重要なものの、その若手を十分に確保できないために会社の維持が困難になっている企業も増加しています。

このような問題を解決し得るのがAIです。
熟練の技術を持つ人材の動きをAIが学習し、技能継承をサポートします。

建設現場は危険がつきものであるため、可能な限り機械作業へ切り替えることが推奨されています。
DXによって機械やAIを活用すれば、従業員が転落したり資材の下敷きになったりといった悲惨な事故の減少が期待できます。
例えば、高所の点検作業はドローンを活用すれば従業員を危険にさらすことはありません。

高画質なカメラを装備したドローンであれば、肉眼に近いレベルで点検できるでしょう。

建設DXはまだまだ浸透していないものの、少しずつ増加しています。

ここでは、建設DXの事例を2社ご紹介します。

鹿島建設株式会社は、DXを活用することで「ヒト中心の持続可能な街づくり」を目指しています。
スマートビルやスマートシティなど、デジタルと建設を組み合わせた取り組みのほか、VR技術の活用や建設作業の自動化などにも積極的に取り組んでいます。
そのほか、ソフトバンクロボティクスやソフトバンクとの協力により、四足歩行型ロボットを用いたトンネル内巡視の実証実験も行うなど、建設業界を牽引する存在になりつつあります。

ダイダン株式会社は、CADシステムやクラウドなどを活用し、遠隔地の従業員とコミュニケーションを取る体制を構築しています。
リモート体制が整っているため、離れた場所から熟練者がアドバイスを行うことができます。

また、監視センターから顧客の設備運用や維持管理をサポートするサービスも提供しています。
クラウド型ビル監視制御システムを活用することで、少人数で適切なサポートができる体制構築に成功しました。

建設DXはまだまだ普及しているとは言えません。
だからこそ、早期にDX化を進めることで競争優位性が高まり、経営の安定化につながります。
比較的低コストで高い効果が期待できる3Dスキャナーや3Dプリンターなどから導入を始めてはいかがでしょうか。
3Dスキャナーや3Dプリンターについては、ヤマイチテクノまでご相談ください。

機器の種類や選び方、コストなどを詳しく丁寧にご説明するとともに、導入の目的を達成できる機器をご提案いたします。